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新型コロナウイルスの情報は新聞から ―「情報源としての新聞社パワー 17紙共同調査」結果―
新聞広告共通調査プラットフォーム「J－MONITOR（ジェイ・モニター）」に参加する17新聞（朝日新聞、産経新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞、北海道新聞、河北新報、東京新聞、新潟日報、信濃毎日新聞、静岡新聞、中日新聞、京都新聞、山陽新聞、中国新聞、西日本新聞、日刊スポーツ）は各紙の読者モニターを対象として1月、「新型コロナウイルスに関する情報入手経路についての共同調査」を実施しました。
新型コロナウイルスに関する情報源では「新聞」の利用が最も高く、29歳以下の若年層も8割が利用
新型コロナウイルスに関する情報を入手で利用するメディアについて聞いたところ、「新聞」が93.9％と最も高く、次いで「テレビ（民放）」の85.1％、「テレビ（NHK）」が79.5％となりました【図1】。29歳以下の若年層でも84.4％が、ニュースソースとして「新聞」を利用しています【図2】。「入手している」「最も重要視している」「最も信頼している」すべての評価で、他メディアを抑えて新聞が首位になりました【図2～4】。特に、「最も信頼している」での差分が大きく目立ちます【図4】。
新型コロナウイルスによるテレワーク状況は約2割
新型コロナウイルス感染拡大後のテレワークの状況をみると、「感染拡大後は自宅で仕事をするようになった」と「感染拡大前から自宅で仕事をしていて今も自宅で仕事をしている」を合わせた在宅勤務者計は20.3％となりました。性年代別に見ると、男性30代と男性50代が全体を10ポイント以上上回る結果となりました【図5】。
新型コロナウイルス感染拡大後に関心が高まった商品・サービスは「医薬品・衛生用品」
新型コロナウイルス感染拡大後に関心が高まった商品・サービスをみると、「医薬品・衛生用品」が38.2％と最も高く、次いで「お取り寄せグルメ・食材」が34.2％、「本・電子書籍」が31.2％と続く結果となりました【図6】。また、新型コロナウイルス収束後に利用したい商品・サービスを尋ねると「国内旅行」が48.7％と最も高く、次いで「対面で行われるコンサートやライブ・演劇など」が27.8％、「海外旅行」が27.4％と続く結果となりました。
また、未就学児から大学生までの子どもを持つ世帯計では「医薬品・衛生用品」37.9%「お取り寄せグルメ・食材（地域生産者支援のためのグルメなど）」37.4％「本・電子書籍」32.9％が上位でした。一方、在宅勤務者計では「テレワーク、WEB会議関連サービス」42.4％「医薬品・衛生用品」38.4％「本・電子書籍」38.2％と続きます。このように、モニターの属性によって、興味・関心を抱く商品・サービスに差異が見られました【表１】。
