新聞広告の効果を可視化し、
出稿PDCAをサポート
J‑MONITORは、新聞広告の効果を可視化し、新聞出稿のPDCA管理をサポートしていくための、 新聞社の共通調査プラットフォームです。
J‑MONITORとは
新聞広告の効果を可視化し、出稿PDCAを支える「新聞社共通調査プラットフォーム」です。
目的
新聞別の特性や見られ方を把握。
基準値比較や各紙間比較も可能。
トピックス
J-MONITORに参加している新聞社による共同調査結果を掲載しています。
2026.04.01 「第51回衆議院議員総選挙に関する9紙共同調査」結果
2026.03.03 定点調査で観測する正月紙面調査 −「元日の新聞の読み方 12 紙共同調査」結果
2025.09.16 「第27回参議院議員通常選挙に関する9紙共同調査」結果
提供サービス
J-MONITORでは、以下のデータを調査しており、新聞広告の「出稿前」「出稿後」それぞれのフェーズに対応可能です。
面別接触率調査
各紙の購読者モニターパネルに対して、朝刊・夕刊・別刷りの各面の接触状況を定期的に調査し、 ターゲット別の平均的な接触レベルを明らかにします。
調査日・調査対象面はプラットフォームが運営するビデオリサーチが独自に設定し、 参加新聞社への事前告知も行いませんので、より客観的なデータ蓄積が期待できます。
最大12回/年
広告接触率調査
朝刊・夕刊・別刷りに掲載された広告の接触状況を調査し、 「掲載面・色数×段数」の平均広告接触率や、数量化Ⅰ類による算出も利用できます。
調査日・調査対象面はプラットフォームが運営するビデオリサーチが独自に設定し、 参加新聞社への事前告知も行いませんので、より客観的なデータ蓄積が期待できます。
最大24回/年
個別広告・定型調査
広告の接触レベルだけでなく、広告接触後のコミュニケーションレベルまでを見据えた全紙共通の定型8問（自由回答1問含む）で横断比較が可能です。
個別広告・カスタム調査
個別の広告目的や要請に応じ、自由な設問での調査が可能です。
調査結果
各種調査の平均値をご確認いただけます。
集計対象期間：2023年4月1日～2026年3月31日
調査概要
基本仕様は共通プラットフォームで管理し、全紙同一条件の測定が可能です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 調査エリア | 17都道府県（各紙で異なります） |
| 対象者抽出方法 | 新聞広告による公募を中心とし、インターネット調査モニターパネルからの公募で補完。応募者をACR/exの当該地域・対象者の性×年齢・職業・家族人数等の属性に従い割付 |
| 対象者条件 | 対象新聞購読者／男女／15–69歳 |
| サンプル数 | 1パネルあたり約300名。回収数は65～75%程度を想定。 |
| 調査手法 | Web調査（出稿内容確認のため対象紙を閲覧しながら回答） |
| 提供サービス |
プランニング用DB：①定期調査（朝夕刊・定期別刷り）／1)面別接触率調査データASP／2)広告接触率調査データASP 広告効果測定調査：②個別調査（1)定型調査：共通設問8問（自由回答1問含む）／2)カスタム調査：最大57問/素材） |
| お申し込み | 随時（各新聞社営業時間） |
| 実査期間 | 新聞掲載翌日0:00～24:00の24時間 |
| ご納品物 |
プランニング：対象紙のデータを集計システムにてご提供 効果測定：定型報告書・クロス集計表・自由回答集・ローデータ ※ご納品物につきましては、新聞社毎に異なります。 広告会社様、または新聞社にお問い合わせください。 |
お問い合わせ・ご相談
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