新聞広告の効果を示すためのデータは、大きく分けて以下の2つのフェーズに整理されます。
一方、広告主からは、広告出稿前のプランニングデータについては精緻化、広告出稿後の効果検証領域では、データの共通化・第三者化を求める声がありました。
これらの課題に応えるべく、2009年10月、中央5紙と電通、博報堂DYメディアパートナーズの7社による「新聞広告効果指標研究会」が設立され、中央5紙に限らず多くの新聞社が参加できる共通調査プラットフォーム「J-MONITOR」が構想されました。
「第三者」による運営を担保するため、プラットフォーム運営はビデオリサーチ社に委託し、2011年4月より調査・運用が開始されました。
第三者機関(ビデオリサーチ)が一元的に運営・管理・実査を行う「共通調査プラットフォーム」の構築により、以下のようなデータ整備の実現化を目指します。
新聞広告データを標準化・第三者化します
現状、各社毎に異なるモニター抽出方法・調査仕様を、 統一のプラットフォームで管理することで客観的なデータ整備を行います。
同時に、スコアの平均値などの共通データをビデオリサーチから公表します。
出稿前のプランニングデータを整備します
J-MONITORの参加新聞社が関与しない中立的な面別接触率調査・広告接触率調査を実施し、 各紙毎の特徴や広告の見られ方等の把握を可能とします。
出稿後の事後検証データを整備します
個々の新聞広告出稿について、各紙間の比較が可能なデータによる事後の効果検証ニーズに応え、同時にノーム値(基準値)の整備を行います。
新聞広告のメディアパワーを説明します
データ蓄積により、新聞の媒体力・特性を可視化し、メディアパワーを説明します。
J-MONITORでは、モニターパネル構築や調査手法などが共通プラットフォーム上の同一手順に従って運用されますので、新聞広告の「共通化」されたデータ整備が期待できます。