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スタートから５年目のＪ－ＭＯＮＩＴＯＲ 「クリエイティブの検証」への活用が広がり、「広告による態度変容」に注目集まる ～２０１５年Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲ広告主アンケートを実施～
新聞広告共通調査プラットフォーム「Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲ（ジェイ・モニター）」に参加する１９新聞（朝日新聞、産経新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞、北海道新聞、河北新報、東京新聞、新潟日報、信濃毎日新聞、静岡新聞、中日新聞、京都新聞、神戸新聞、山陽新聞、中国新聞、西日本新聞、スポーツ報知、日刊スポーツ）と電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズは、今年8月から９月にかけて、企業・団体の宣伝担当者を対象に「Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲについてのアンケート」を行いました。昨年に続いて４回目の実施となります。
個別調査活用目的「クリエイティブの検証・次回の原稿制作の参考」８２．４％
個別調査の利用目的の上位に「広告単体の到達・反響の確認」７９．４％とともに、「クリエイティブの検証・次回の原稿制作の参考」が８２．４％、「自由回答の分析」が６７．６％と高いスコアとなりました（「活用している」＋「ある程度活用している」計）。さらに利用している設問では「広告による態度変容」が５２．９％（昨年４２．９％）に注目が高まりました（複数回答）。これらは広告の到達や接触率はもとより、原稿制作や広告に触れた読者の実際の行動や広告を見た’生の声’までＪ－ＭＯＮＩＴＯＲの結果が重視されてきたといえます。
「新聞業界として共通広告効果指標の確立に取り組む姿勢」 「同一設問で過去の出稿と結果を比較できること」が評価上位に
Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲを評価いただいている項目では「新聞業界として共通広告効果指標の確立に取り組む姿勢」９１．５％が最上位となりました。これは今年度参加紙が１９新聞まで拡大し、Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲ連絡協議会の取り組みに一定の評価をいただいた結果と思われます。また、「同一設問で過去の出稿と結果を比較できること」８８．７％（「評価する」＋「まあ評価する」計）から、スタートから５年目に入ったＪ－ＭＯＮＩＴＯＲを継続してご利用いただいていることがわかります。
「加盟新聞社の増加」 「調査エリアの拡大」 は要望の２トップ、「平均値・ノーム値の提供」も
Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲへの要望は「加盟新聞社の増加」３９．４％、「調査エリアの拡大」３２．４％が本アンケート実施以来、常に最上位です。上記の項目で評価いただいている「新聞業界として共通広告効果指標の確立」のためにもさらに参加紙・エリアの拡大に取り組んでいきます。また、「調査結果を判断するための全体・業種別等の平均値・ノーム値（注）の提供」も３１．０％と要望が高く、昨年２月からオフィシャルサイトで個別定型調査の平均値を公開していますが、さらなる利用・活用促進に向けた取り組みも継続していきます。（注）ノーム値：過去の調査結果から算出された基準値
詳しい結果は、以下をご覧ください。（2015年10月30日付ニュースリリース）
