背景・目的

J-MONITORの背景

新聞広告の効果を示すためのデータは、大きく分けて以下の2つのフェーズに整理されます。

phase1 出稿前のプランニング・ビークル選定に活用するためのデータ
第三者によるデータとして、日本ABC協会による部数データや、ビデオリサーチの「J-READ」「ACR」「MCR」などのサーベイデータがあります。ただし、明らかになる媒体到達レベルは新聞閲読レベルまでで、面別接触や広告接触レベル以降に関しては、ビークル間比較可能なデータはありませんでした。
phase2 広告出稿後の効果検証に活用するためのデータ
個別の広告出稿のタイミングで反響調査を実施する必要があるため、各新聞社が独自に紙面調査を実施していました。従って、スコアをビークル間で比較することはできませんでした。


J-MONITORの位置づけ

イラスト

一方、広告主からは、広告出稿前のプランニングデータについては精緻化、広告出稿後の効果検証領域では、データの共通化・第三者化を求める声がありました。

これらの課題に応えるべく、2009年10月、中央5紙と電通、博報堂DYメディアパートナーズの7社による「新聞広告効果指標研究会」が設立され、中央5紙に限らず多くの新聞社が参加できる共通調査プラットフォーム「J-MONITOR」が構想されました。
「第三者」による運営を担保するため、プラットフォーム運営はビデオリサーチ社に委託し、2011年4月より調査・運用が開始されました。

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J-MONITORの目的

第三者機関(ビデオリサーチ)が一元的に運営・管理・実査を行う「共通調査プラットフォーム」の構築により、以下のようなデータ整備の実現化を目指します。

新聞広告データを標準化・第三者化します

現状、各社毎に異なるモニター抽出方法・調査仕様を、 統一のプラットフォームで管理することで客観的なデータ整備を行います。
同時に、スコアの平均値などの共通データをビデオリサーチから公表します。

出稿前のプランニングデータを整備します

J-MONITORの参加新聞社が関与しない中立的な面別接触率調査・広告接触率調査を実施し、 各紙毎の特徴や広告の見られ方等の把握を可能とします。

出稿後の事後検証データを整備します

個々の新聞広告出稿について、各紙間の比較が可能なデータによる事後の効果検証ニーズに応え、同時にノーム値(基準値)の整備を行います。

新聞広告のメディアパワーを説明します

データ蓄積により、新聞の媒体力・特性を可視化し、メディアパワーを説明します。

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各紙独自調査とJ-MONITORの違い

J-MONITORでは、モニターパネル構築や調査手法などが共通プラットフォーム上の同一手順に従って運用されますので、新聞広告の「共通化」されたデータ整備が期待できます。

新聞広告調査プラットフォームのイメージ
新聞広告共通調査プラットフォームのイメージ

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