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4年目に入り活用の幅が広がる Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲ 「平均値・ノーム値の提供」のニーズが高まる ～2014年 Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲ広告主アンケートを実施～
新聞広告共通調査プラットフォーム「Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲ（ジェイ・モニター）」に参加する15新聞（朝日新聞、産経新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞、北海道新聞、東京新聞、中日新聞、静岡新聞、神戸新聞、中国新聞、西日本新聞、サンケイスポーツ、スポーツ報知、日刊スポーツ）と電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズで構成するＪ-ＭＯＮＩＴＯＲ連絡協議会は、今年７月から８月にかけて、企業・団体の宣伝担当者を対象に「Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲについてのアンケート」を行いました。昨年７月に続いて３回目の実施となります。
「事業部など関係部署で利用」が50.0％。広がる利用範囲
Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲの認知率（「内容まで知っている」＋「名称は聞いたことがある」計）は72.6％。そのうち定期調査を利用している（「利用している」＋「まあ」計）のは45.5％。個別調査を利用している（「出稿する度」＋「複数回」＋「一度」計）のは54.5％と、ともに前年に比べアップしました。また個別調査について、社内での利用状況を伺ったところ、50.0％が「事業部や営業部門など関係部署で報告・利用している」と回答いただき、運用開始から4年目に入り、Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲが幅広く活用されていることが分かります。
90.5％が「広告評価」を利用、クリエイティブ検証にも活用されるＪ－ＭＯＮＩＴＯＲ
個別調査の利用目的の上位に、「広告単体の到達・反響の確認」83.3％、「過去の出稿時とのスコアの比較」73.8％などとともに、「クリエイティブの検証・次回の原稿制作の参考」が76.2％と高いスコアとなりました（「活用している」＋「ある程度活用している」計）。
また今回は、広告の理解度や好感度などを測る「広告評価」90.5％（昨年77.8％）が、「広告接触状況」83.3％（昨年88.9％）を押さえて、トップとなりました（複数回答）。広告接触率といった量的なデータだけでなく、広告への理解度やクリエイティブ評価など質的な面も重視されてきていると言えます。
ニーズの高まりに合わせオフィシャルサイトで公開中。「平均値・ノーム値」
Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲへの要望は「加盟新聞社の増加」42.9％、「調査エリアの拡大」41.6％に次いで、「調査結果を判断するための全体・業種別等の平均値・ノーム値*の提供」が、昨年（29.3％）から7.1ポイントアップして36.4％となりました。Ｊ－ＭＯＮＩＴＯＲ連絡協議会では2014年2月よりオフィシャルサイトhttps://www.j-monitor.net/で個別調査の平均値を公開しています。今後も引き続きこうした取り組みを実施していきます。
*ノーム値：過去の調査結果から算出された基準値
広告キャンペーンの検証で最も「求められる」のは、広告接触状況
広告キャンペーンの効果検証で最も求められるのは、「広告接触状況」80.2％（「必ず求められる」＋「まあ求められる」計、以下同じ）で、「クリエイティブ評価」75.5％、「企業・商品認知率の向上」73.6％が続きます。「他メディアとの連動の効果」いわゆるクロスメディア効果も、半数以上が挙げています。
