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[2016.10.31]

スタートから6年目のJ-MONITOR 「活用事例」「クロスメディア」への要望集まる~J-MONITOR広告主アンケートを実施~

新聞広告共通調査プラットフォーム「J-MONITOR(ジェイ・モニター)」に参加する19新聞(朝日新聞、産経新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞、北海道新聞、河北新報、東京新聞、新潟日報、信濃毎日新聞、静岡新聞、中日新聞、京都新聞、神戸新聞、山陽新聞、中国新聞、西日本新聞、スポーツ報知、日刊スポーツ)と電通、博報堂DYメディアパートナーズは、今年8月から9月にかけて、企業・団体の宣伝担当者を対象に「J-MONITORについてのアンケート」を行いました。これまでの調査内容を刷新し、利用社の要望をはじめ生の声を、自由回答などにより収集しました。

利用のきっかけや範囲が「広告会社」や「事業部門など」に広がる

J-MONITORで行われる調査のうち、新聞に掲載された個々の広告についての掲載後の反響・効果を測定する調査として、「個別定型調査」と「個別カスタム調査」があります。両者は、定型質問によるものと、広告主などの要望によりカスタマイズした質問によるものがあります。個別定型・カスタム調査の利用経験社にそのきっかけを尋ねたところ、広告主が「広告会社から勧めがあった」(57.7%)がもっとも多く挙げられました。調査結果の利用範囲では、「宣伝部門内で報告・利用している」が76.9%ともっとも高かったものの、「事業部や営業部門など関係部署で報告・利用している」(46.2%)も半数近くが挙げています。これまでは、主に新聞社からの勧めで宣伝部門が利用していた様子でしたが、利用機会が広告会社や広告主の事業部門などに広がっているようです。

広告主の53.8%が、調査結果や加盟有無により次回出稿時の新聞選択に「影響」

J-MONITORの調査結果や加盟有無が、次回出稿時の新聞選択に影響しているかを尋ねたところ、53.8%が「影響している」(「とても」+「やや」)と答えました。J―MONTORが、新聞出稿の一定の判断材料にされていることがうかがえます。社内で広告効果を判断し、説明する際には、「広告評価(理解度・興味度・好感度・信頼度)」(88.5%)がもっとも多く挙げられ、態度変容や購入意向の項目も上位に挙がるなど、接触だけでない態度変容レベルでの指標が重視されているようです。

J-MONITORや新聞広告の効果測定に「活用事例」「クロスメディア」の要望

J-MONITORを評価いただいている項目では、「同一設問で過去の出稿と結果を比較できること」「新聞業界として共通広告効果指標の確立に取り組む姿勢」(「評価する」+「まあ評価する」計)がともに95.6%と上位に挙げられました。一方、J-MONITORをはじめ新聞広告の効果測定についての要望を、自由記述で尋ねました。「掲載条件や属性による比較」「他社事例を含めた活用事例」「マスとデジタル広告のクロスメディア効果」などへの要望が多く挙げられました。J-MONITOR調査の結果を判断するための材料やその活用事例、さらにデジタル広告を含めたクロスメディア効果についての要望が高いことが確認できました。当協議会ではこうした声を受け、J-MONITORの利便性の向上や、セミナーなどを通じての活用方法の発信を行います。また、広告環境の変化に応じた、さらなる改善について検討してまいります。

 

詳しい結果は、以下をご覧ください。(2016年10月31日付ニュースリリース)